不妊治療と気になるお金の話

不妊治療と気になるお金の話

こんにちは!

アラフォー妊活中のひらぎです。

子供なしを選択することも視野にいれながら、妊活について発信しています。

 

不妊治療ってどのようなイメージですか?

 

不妊治療を始めると、お金はそれなりにかかりそうですよね。

 

それに不妊治療は一回で終わることは少なく、通院回数は多くなりがちだし、

治療代以外にも交通費や検診費用などがどんどんプラスされていきますよね。

他にも食事にも気を使うようになったり、オーガニックの野菜を取り入れるようになると、食費もあがってきます。

 

健康保険が適用されない検査や治療が多いため、経済的にも精神的にもつらくなってくるのが不妊治療の実態の一部です。

 

治療費は、病院の設備や胚培養士が何人いるかなどによっても異なりますが、

一人出生するためにかかる治療費は、 30代前半であれば平均150万円ほどかかります。

 

それが40歳になると平均370万円ほどにもなってしまいます。

なんと!倍以上ですね。

 

年齢が上がるほどそれだけ妊娠しづらくなるため、

治療の回数が増えてしまうからです。

 

では、実際の治療費について見ていきましょう。

 

■一回ごとの不妊治療費の目安は?

保険の適用の範囲は、病院の判断になるので確認してみましょう。

 

●初期検査:2万円から3万円

 

☆ タイミング法:3000円から2万円/1回

 

排卵日を予測し医師から指導を受けながら夫婦生活を持つことで

自然妊娠を試みる方法です。

 

黄体ホルモン補充や排卵誘発剤を使うことがあります。

超音波検査や尿検査は保険がききますが、排卵誘発剤を使うと1万円以上かかる場合があります。

 

排卵障害がある場合は、回数制限はあるけど、保険が適用されることもあります。

保険内か、保険適用外では大きな費用差がありますよね。

 

治療期間は平均半年ほどです。

 

☆ 人工授精:1万円から3万円/1クール

 

採取した 精子を専用の注射器で子宮へ注入し、受精率を高める方法です。

 

精子が少ない、運動性が低い精液の場合や、女性の場合は精液の侵入を妨げる頚管粘液不全がある場合に行われます。

 

無精子症の場合、第三者のボランティアの精子を使うこともあります。

 

保険適用はなく、自由診療なので治療費も病院によって異なります。

病院によっては排卵誘発や検査の種類によって一部保険適用されることもあります。

 

治療期間は平均半年から一年半弱。

平均的に30万円ほどかける人が多くいます。

 

☆ 体外受精:30万円から60万円/1クール

 

精子と卵子を採取し、卵子に精子をふりかけて、体外で自然受精させて培養した後、細胞分裂した胚を子宮に移植する方法です。

受精能力の低い精子や、女性に卵管障害がある場合に用いられる方法です。

 

良質な胚は凍結保存し、次回に凍結して使うこともできますよ。

 

これも保険の適用はなく、自由診療なので治療費も病院によって異なります。

治療期間は平均2年半です 。

 

※特定不妊治療費助成制度の対象になることもあります。

 

☆ 顕微授精:35万円から60万円/1クール

 

精子と卵子を採取し、顕微鏡で見ながら、卵子に精子を直接注入して受精させ培養した後、細胞分裂した胚を子宮に移植する方法です。

 

これも保険適用はなく自由診療のため治療費も病院によって異なります。

治療期間は平均3年ほどです。

 

※特定不妊治療費助成制度の対象になることもあります。

 

特定不妊治療費助成制度とは

体外受精と顕微授精の治療を受けた場合に、受給対象に合えば費用の一部が助成されます。助成対象は43歳未満、助成期間に制限はありません

 

■実際にどれだけかかっている?

 

不妊治療を行った場合、どれくらいお金がかかっているのか具体的に見てみましょう。

 

 A さんの場合

不妊治療期間4年

タイミング法を1年半 ⇒ クリニックを変えて体外受精2年

 

感想:

「タイミング法は保険がきく治療も多いので少し余裕がありましたが、

体外受精で一気に治療費が上がりました。

治療費以外にも、いろいろな検査費用・サプリメント・漢方薬・交通費など、

予想外のコストがかかりました」

 

初診検査(初診検査や検査薬・体温計代など): 3万円

 

タイミング法:3回(1回につき1万円×3回)

転院初診検査:約25000円

体外受精(初診検査・卵胞検査・排卵費用・培養費用・胚移植費用):50万円×2回=100万円

 

交通費:2000円/月

サプリメント費用:5000円/月

漢方薬:1万円/月

 

■知っておきたい不妊治療費を軽減する制度

 

・医療費控除

不妊治療を含め、医療費が年間10万円以上になると、医療費控除を受けることができます。

確定申告をすれば、 還付金が戻る可能性があるので、病院の領収書は捨てずに保管しておきましょう。

 

(支払った医療費ー保険金など)ー10万円×所得税率=還付金

 

該当年の総合所得金額などが200万円未満の世帯は総所得金額などの5%

 

・ 特定不妊治療助成制度

体外受精や顕微授精のことを特定不妊治療と呼びます。

特定不妊治療をしないと妊娠が難しいと医師が診断した場合は、助成金が支給される制度です。都道府県、指定都市、中核市で実施されています。

 

助成対象:43歳未満

通算の 助成 回数:初回 40歳未満 6回まで

助成限度額:1回15万円

(厚生労働省ホームページ参考)

 

凍結胚移植や採卵したものの卵子が得られなかったことで治療が中止になった場合は、

75000円

 

※凍結胚移植とは:体外受精によってできた受精卵(胚) 凍結してから子宮に移植する方法のこと。

 

所得制限:夫婦合算の所得が730万円未満

 

申請の方法:

条件を満たしていれば、自分の住む市町村 へ 規定の書類を提出します。

医療機関から発行される証明書や領収書、所得を証明するもの、住民票や戸籍謄本などの提出が必要です。

提出期限に遅れないように申請しましょう。

手続きは各地方自治体で異なるため、よく確認しましょうね。

 

・男性不妊治療費の助成

特定不妊治療を行うために必要とされる精巣内精子生検採取法や精巣上体内精子吸引採取法などの男性不妊治療を行った場合、助成制度を受けられる場合があります。

条件は都道府県によって異なるため確認しましょう。

 

・自治体の助成金

市区町村独自の不妊治療に対する助成制度もあるので、確認してみましょう

 

・勤務先の健康保険

加入している勤務先の健康保険組合から給付金が 貰えることもあるので、

確認してみましょう。

 

これらの助成金をうまく利用できると、経済的不安も少しは軽減できそうですね!

まとめ

 

不妊にはたくさんの原因があります。また原因不明な人もたくさんいます

多くの妊活中の人が妊活も状況を

「出口が見えないトンネルの中を歩いているようなも」と表現します

原因不明でどうしたらいいのかわからないしいつまで妊活を続けたらいいものかも分からない

手探りで 歩いていくわけですから・・・

不妊治療で苦しんでいる人はたくさんいます

泣いたり笑ったりしながら乗り越えていくものです

 

あなたが今どんな状況にありどんな結果が待っていたとしても

是非パートナーとの関係は大切に育んでほしいと思います

 

今頑張っている自分をもっと褒めてあげましょう ね^^

 

 

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